電気設備に関する仕事がしたい! 求人の種類や必要な資格を一挙紹介

はてなブックマークに追加 Twitterでシェア Facebookでシェア Google+でシェア

電気設備とは、電気の配線・受電・発電・変電など、電気を安全に使う設備の総称です。一般家庭から商業施設・学校・高層ビルなど、電気を扱っている場所すべてに電気設備は設置されています。電気設備の定期的な点検・整備・電気工事には資格が必要です。

そこで、今回は電気設備の点検・整備・保安監督業務や電気工事が行うことができる、資格や求人などをご紹介しましょう。

  1. 電気設備に関する基礎知識
  2. 電気設備に関する仕事について
  3. 電気に関する資格を取得しておくメリット
  4. 電気設備に関する求人についてよくある質問

この記事を読めば、電気設備の保守点検や電気工事を行うための資格を取得するメリットもわかります。電気主任技術者や電気工事士の資格を取得したい方も、ぜひ読んでみてくださいね。


1.電気設備に関する基礎知識

はじめに、電気設備の定義や電気設備に関する法律、保守点検・整備・電気工事を行うことのできる資格などをご紹介します。どのような決まりがあるのでしょうか?

1-1.電気設備とは?

電気設備とは、前述したように電気を安全に使うために必要な設備の総称です。変電設備・配電設備・受電設備・配線設備などさまざまなものがあります。また、電気設備の中で、電気を使用するための機械・器具・電線路を電気工作物というのです。電気工作物は、600V以下の受電設備・家庭用の太陽光発電・水素発電の設備などの「一般用電気工作物」と、それ以外の「事業用電気工作物」に分類されます。事業用電気工作物の中でも、600V以上の受電設備や小規模な太陽光や風力発電設備は、「自家用電気工作物」と呼ばれ、自主保安が必要です。なお、炭鉱や火薬工場など火災の危険が高い施設の電気設備は、ボルト数に関係なく自家用電気工作物に指定されています。

1-2.電気工事とは?

電気工事とは、家電の設置を除く電気に関する工事全般を指します。電気の配線工事や受電設備の設置・電気設備の修理などもすべて電気工事です。一般的な工事は、有資格者の監督下であれば無資格者でも行うことができます。しかし、電気工事だけはどのような工事でも無資格者は行えません。電気工事士という資格が必要です。電気工事士には一種と二種があり、二種は一般用電気工作物の工事が行えます。一種は、一般用電気工作物に加えて、自家用電気工作物で最大電力500KW未満の需要設備の工事が行える資格です。

1-3.自家用電気工作物の自主保安について

自家用電気工作物は経済産業省によって産業保安規則が定められています。また、電気設備に関する技術基準を定める省令によって、電気工作物を安全に運営するための規則も定められているのです。そのため、自家用電気工作物を含む事業用電気工作物は、定期的に点検し、必要な整備をしなければなりません。このような自家用電気工作物の保安監督業務を行うには、電気主任技術者の資格が必要です。

1-4.電気設備を設置する工事の施工管理について

電気設備は、ありとあらゆる建物や道路・橋・公園などの屋外施設に必要です。そのための工事を計画し施工管理を行うのが、電気工事施工管理技士になります。実際に工事を行うのは電気工事士ですが、指示を出すことのできる資格といえばイメージしやすいでしょう。建築物の電気工事は、電気工事施工管理技士の元で設計され、工事が行われます。

12